「洲本市5人刺殺事件」著者・青木先生のコメント記事 神戸新聞に掲( 2017/2/8)
2015年3月9日早朝に兵庫県洲本市の集落で発生した大量殺人事件「洲本市5人刺殺事件」の初公判を伝える記事に於いて、青木聖久先生のコメントが掲載されています。
2015年3月9日早朝に兵庫県洲本市の集落で発生した大量殺人事件「洲本市5人刺殺事件」の初公判を伝える記事に於いて、青木聖久先生のコメントが掲載されています。
『追体験ー霧晴れる時』を7月に出版の青木聖久先生のコメントが、日経新聞(2016/12/9)に掲載されました。
相模原殺傷事件を受け、厚労省がまとめた再発防止報告書について、コメントを求められたもの。
『追体験ー霧晴れる時』を7月に出版予定の青木聖久先生が、埼玉県で専門家を招き行われた研修会に登壇。
講演の内容が福祉新聞(2016/10/31) に掲載されました。
行政側には、専門家である指定医に判断を委ねたいという気持ちと、人権への配慮から措置入院を避けたいという思いの両面があるのだろう。指定医の診察は措置入院につながるだけに、厚生労働省は現場の声を吸い上げて検証し、一定のガイドラインをつくる必要がある。
相模原市の障害者施設「「津久井やまゆり園」で7月、元職員が多数の入所者を殺傷した事件で、厚生労働省は、事件の検証と再発防止の検討を始めています。9月には中間とりまとめを発表しました。関係者らはどう見ているのでしょうか。
本質的な問題は、精神障害者の生きづらさが周囲に正しく伝わっていない点にある。周囲も、その生きづらさがを自分の暮らしにおいて我がこととして捉えていない例が多いのではないだろうか。
・・・就労についても、「働けているから障害が軽快した」のではなく、「障害年金を活用することで障害を客観的に受容でき、周囲の支援を得ながら働けるようになった」と見ることこそが重要だ。
新指針を作った検討委員会メンバーの青木聖久・日本福祉大教授は、医師が支給判定の資料になる診断書を作る際、生活の困難さを客観的な視点で説明する必要が出てくるとし、専門職の支援を受けるように勧めた。
「情報共有 平時から」
日本福祉大の青木聖久教授は、「精神状態が著しく不安定になってから関係機関が対応するのは難しく、平時から保健所などが当事者と信頼関係を作っておく必要があると指摘。行政や医療などの関係機関が日常的な情報共有や意見交換を行うことも提言している。
『追体験ー霧晴れる時』を7月に出版予定の青木聖久先生が、2007年、NPO法人「居場所」(明石市)の理事長として取り組んだ「あかし相談支援事業啓発プログラム」について掲載された記事です。